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TBSは、中国紙がドラマ「VIVANT」の描写を批判したことについて、作品はフィクションであり、国家間や民族間の対立をあおる意図はないと説明した。
TBSは28日、東京・赤坂で開いた定例社長会見で、日曜劇場「VIVANT」を批判する記事が中国メディアに掲載されたことに言及した。
堺雅人が主演する同作は7月から2クール連続で放送され、2023年の前作最終話直後から物語が続いている。伏線を多く配置した展開をめぐり、放送後にはSNSで考察が交わされている。
中国紙「環球時報」は26日付の記事で、中国系組織が自衛隊の非公認組織「別班」のメンバーを拷問する場面を取り上げた。中国のSNS上の意見を引用し、中国を中傷している、中国脅威論を誇張しているなどと批判した。
TBSの龍宝正峰社長は、特定国を敵視しているのではないか、暴力描写が過剰ではないかとの意見が視聴者から届いていると明らかにし、真摯に受け止めるとした。制作現場と局側で適切な表現を継続的に議論しており、暴力描写は演出上必要だと判断したものの、今後も検討すべき課題だと説明した。
その上で龍宝社長は、「VIVANT」は完全なフィクションの娯楽作品だと強調した。TBSには国家間の対立をあおったり、武力や暴力を容認したりする立場はなく、特定の国をおとしめ、国民感情を傷つけ、民族対立を誘発する意図もないと述べた。
批判の対象となったのは、中国系組織の構成員が別班員の指を切断するなどの場面だった。環球時報は中国のSNS利用者の反応を紹介する形で、作中の設定が中国への否定的な印象を強めると伝えた。TBSは、物語上の組織や出来事は現実の国家政策を描写するものではないとの立場を示している。
龍宝社長は、視聴者意見を受け止めることと、制作上必要な表現を判断することの双方が必要だとの考えを説明した。局の基本理念として人々の幸福と世界平和を掲げていることにも触れ、作品を通じて現実の国民や民族を敵視させる意図はないとした。今後の放送でも表現方法を制作側と検討するとしている。
T.Maeda--JT