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電気・ガス代の高騰で暖房を控える傾向にある中、慶應義塾大学名誉教授の伊香賀俊治氏らの研究により、冬季の室内温度が18度を下回ることが心血管疾患や脳の早期劣化リスクを高めると指摘されている。全国2190世帯を対象とした調査では、多くの家庭で室温基準を満たしていない実態が浮き彫りになった。
電気やガスの価格が大幅に上昇している現状において、光熱費を抑えるために暖房の使用を控える家庭が増えている。しかし、慶應義塾大学名誉教授の伊香賀俊治氏らの研究によると、寒い室内環境は単なる不快感の問題ではなく、脳が早く劣化するリスクや、心血管疾患をはじめとする多様な病気の発症率を上昇させる要因となる可能性がある。
この問題について、笹井恵里子著『日本人を元気にする生活習慣27』では、日本人研究者による最新の調査結果が紹介されている。世界保健機関(WHO)は2018年11月、世界中の研究結果を基にした「住まいと健康に関するガイドライン」を発表し、冬季の室内温度を18度以上にするよう強く勧告している。
『徒然草』には「家の作りようは、夏をむねとすべし」とあり、伝統的に日本の住宅設計では涼しさを重視してきた。しかし現代においては、冬場に18度を下回る寒い室内で生活することは健康に悪影響を及ぼすことが明らかになっている。
伊香賀氏らが全国2190世帯の居間、寝室、脱衣所の冬季室温を分析した結果、在宅時の居間の平均室温が18度に満たない世帯は6割に達し、寝室と脱衣所の平均室温が18度未満の世帯は実に9割を占めていた。また、都道府県別の室温比較では最大で6.7度の差が見られ、北海道が19.8度に対し、香川県は13.1度という結果となった。
伊香賀氏は「寒い地域よりも暖かい地域の方が室温が低い傾向にある」と指摘する。さらに、世帯所得600万円以上と比較して、200万円未満の世帯では室温が18度未満になりやすいことも確認された。経済格差が室内環境の温度差にも表れているというわけだ。
適切な室温管理は血圧低下に直結する。起床時の室温が10度の家庭と比べて、20度の家庭では30歳男性で血圧が3.8mmHg、30歳女性で5.3mmHg低く抑えられることが示された。また、冬季の血圧が最も低くなる理想的な室温は、性別や年齢によって異なる。男性では30歳が20度、80歳が25度、女性では30歳が22度、70歳が25度という結果であった。
高血圧治療ガイドラインでは、減塩や肥満対策、運動、野菜摂取、禁煙などが推奨されている。しかし、これらの生活習慣が血圧に与える影響は限定的である。例えば、野菜をよく食べる人よりも食べない人のほうが血圧が2.9mmHg高く、飲酒しない人より毎日飲酒する人の方が3.6mmHg高く、非喫煙者より喫煙者のほうが3.1mmHg高くなるといった具合だ。
これらの数値と比較すると、室温管理のほうが血圧に与える影響は大きいと考えられる。光熱費への配慮も必要だが、健康リスクを考慮すれば、冬季の室内温度を適切な範囲に保つことが重要である。
T.Ikeda--JT