The Japan Times - スズキ、開発期間半減と新ハイブリッドを柱に技術戦略

スズキは9月25日、「10年先を見据えた技術戦略2026」を発表した。2030年に向けて新車の開発期間を半減し、開発効率を30％、生産効率を50％高める目標を掲げた。新型ハイブリッドシステム「スーパーエネチャージ」、直噴ターボエンジン、軽量・安全技術「Sライト」、ソフトウェア技術「SDVライト」なども示した。

同社は2024年、環境問題と資源問題への対応を目的に「エネルギー極少化」という技術哲学を打ち出した。2025年には「本質価値極大化」を加え、これらを実現する技術群を「Right × Light Mobile Tech」と位置づけた。2026年は地域ごとに異なる電力、充電インフラ、燃料の状況に合わせ、複数の動力源を使い分ける「マルチパスウェイ」をさらに進める。

原材料やエネルギーの価格上昇、環境・安全規制の強化に対応しながら、利用者に過不足のない「丁度いい」商品を提供するのが基本方針だ。開発と生産を早い段階から一体化し、部門をまたいだ並行開発、デジタル開発、モジュール化を進め、市場投入までの期間を短縮する。

世界戦略では日本を技術開発の中核とし、各地域の事情に合わせて技術を最適化する。インドは生産・輸出拠点として強化し、2030年度以降の年間生産能力を約400万台まで引き上げる計画だ。2026年8月にはインドで3基目のバイオガスプラントが稼働し、牛ふんから燃料をつくり、副生成物を有機肥料として地域へ戻す循環型の取り組みを進めている。

新技術の中核の一つが「スーパーエネチャージ」だ。スズキは減速時のエネルギーで発電する「エネチャージ」と、モーターによる走行支援を加えた「S-エネチャージ」を展開してきた。新システムの詳細は未公表だが、シリーズハイブリッドと並ぶ次世代電動化技術として開発を進める。

同時に、効率と力強い走りを両立させる次世代直噴ターボ「DITC」エンジンを開発する。電気自動車だけに絞らず、ハイブリッド、内燃機関、圧縮天然ガス、牛ふん由来のカーボンニュートラル燃料などを地域に応じて組み合わせる。BEVとHEVで共用する四輪駆動システム「e 4WD」も降雪地向けに開発中だ。

軽量化と安全性を両立する「Sライト」、必要十分な機能に絞る「SDVライト」も採用し、全車にすべての装備を載せるのではなく、車種、用途、販売地域に必要な技術を選択する。スズキは「小さく、少なく、軽く、短く、美しく」という考え方の下で、効率向上分を顧客価値として還元する方針だ。

K.Okada--JT